執筆： チーフコンサルタント 槐島 健
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1. 最も伝えたいスキルを前面に出す
書類を一目見ただけで何が出来るのかがスッと頭に入る書類を作りましょう。アレもコレもと詰め込むと何が出来るのかが伝わらなくなります。
忘れてはならないのは、あなたのことをまったく知らない人たちを相手にするということです。隅々まで読んで、ようやく内容を理解できる職務経歴書ではなく、何が書いてあるのかを直感的に理解できるわかりやすい職務経歴書になるよう冒頭に5～6行程度の職歴の要約を書きましょう。全体として、人の自然な目の流れに沿った構成になるように心掛けることも大切です。
職務の要約には、今この瞬間に経理として何が出来るのかを記述します。
但し、必ずしもできることを全て記述すれば良いというわけではありません。
選考者の知りたいことを中心に記述しなければ意味がありません。
的を得た要約を作る簡単な方法があります。
応募しようとしている求人の応募要件のうち、自分が経験してきた職務のキーワードを拾い出し、文章にするのです。そうすれば、採用担当者は応募要件を満たしているのか否か悩む必要がありません。経験が伝わらずに書類選考でNGになってしまうということがなくなります。
職歴の要約欄に希望や自己PRを書く方がいらっしゃいますが、あくまでも職歴の要約ですので、お勧めできません。希望や自己PRは、職歴書の最後に別途、欄を設けて書いた方が良いでしょう。
2. 職務内容は簡潔に伝える
職務内容は、簡潔にまとめましょう。簡単に書けば良いということではありません。
簡潔とは、簡単で要領を得ていて、手みじかではっきりしているという意味です。
冗長な記述は嫌われます。
応募しようとしている求人に関係の薄い記述は、たとえ自分に取って思い入れのある仕事であったとしても思い切って省くのがコツです。
職務経歴書は、もっと詳しく話を聞きたいと思ってもらう、面接に呼んでもらうためのものです。要領を得ていれば、網羅的に全てを盛り込む必要はありません。
職歴書が冗長だと、仕事でも簡潔な報告を行うことができないと判断する採用担当者もいるでしょう。
3. 応募企業の感性に合わせる
書類選考を行う企業の経理部長の方などが違和感なく読める応募書類を作りましょう。少なくとも応募する企業の人たちが使用している言葉を使わなければなりません。
例えば、会計事務所に勤務していた方が一般企業に転職をしたい場合、「記帳代行」という言葉を使うのは止めましょう。一般企業の経理の人は記帳という言葉は使いません。「仕訳」や「試算表作成」などの言葉を使いましょう。
4. 長いブランクがある場合は補足説明を入れる
働いていない期間がある場合は何をしていたのか補足説明をいれるようにしましょう。殆どの採用担当者が働いていない期間があると警戒します。それでは、どれくらいのブランクがあったら補足説明を入れた方がよいのでしょうか？
“べき論”では、少しでもブランクがあれば説明を入れるべきです。現実的には、明確な答えはありませんが、3～4ヶ月を超えてきたら何かしら簡単にでも補足説明を入れた方が良いのではないでしょうか。
（執筆： チーフコンサルタント 槐島 健）
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